引っ越したいのに家が売れない｜原因と今すぐできる対処法

引っ越したいのに家が売れない状況が続くと、次の住まいの計画が立てられず、焦りを感じる方も多いでしょう。
家が売れない原因は、価格設定・物件条件・不動産会社の対応・売却時期など複数あり、原因によって対処法も変わります。

この記事では、売れない原因の整理から、具体的な対処法、どうしても売れない場合の選択肢まで解説します。

家が売れない主な原因

家がなかなか売れない原因はひとつとは限りません。
よく見られる原因をご紹介します。

売り出し価格が相場より高い

売れない原因として最も多いのが、価格設定のズレです。
査定額や希望額をそのまま売り出し価格にしてしまうと、近隣の相場から外れてしまうことがあります。

買主は複数の物件を比較するため、割高な物件は内覧の候補にすら入らないこともあります。
まずは近隣の成約事例と自分の物件の価格を照らし合わせてみましょう。

築年数や立地条件が買主ニーズと合っていない

築年数が古い、最寄り駅から遠い、日当たりや間取りが現代のニーズと合っていないなど、物件そのものの条件が影響していることもあります。

ただし、条件が悪いからといって、必ずしも売れないわけではありません。
価格や紹介の仕方を工夫することで、買主の層を変えられることもあります。

内覧時の印象が良くない

内覧で受けた印象が、購入判断に直結することも少なくありません。
室内が散らかっている、においが気になる、水回りの汚れが目立つといった状態では、条件が良くても印象で敬遠されることがあります。

写真と実際の印象を一致させることが、内覧から成約に繋げるうえで重要です。

不動産会社の販売活動が不十分

専任媒介契約を結んでいるにもかかわらず、広告の露出が少ない、あるいは他社への情報共有が適切に行われていないことがあります。
いわゆる囲い込みが行われていると、買主との接点が意図的に絞られてしまいます。

問い合わせ数や内覧数が少ない場合は、依頼する不動産会社を見直すタイミングです。

売却時期が悪い・市場が停滞している

不動産の動きには季節性があり、一般的に2〜3月は需要が高まりやすい時期です。
一方、夏や年末年始は動きが鈍くなる傾向があります。

また、金利の上昇や景気の変化によって購買意欲が下がり、市場全体が停滞していることもあります。
時期的な要因が重なっている場合は、売却戦略を見直すことが先決です。

家が売れるまでの平均期間はどれくらい？

家が売れるまでの期間は、物件の条件やエリア、価格設定によって異なります。
まずは一般的な目安を把握したうえで、自分の状況と照らし合わせてみましょう。

一般的な売却期間の目安

不動産の売却には、一般的に3ヶ月前後かかるといわれています。
査定依頼から引き渡しまでのトータルでは、半年前後を見ておくのが現実的です。

ただし、物件の条件や価格設定、エリアの需要によって大きく変わるため、3ヶ月以内に売れることもあれば、1年以上かかることもあります。

家が半年以上売れない場合に見直したいポイント

売り出しから半年が経過しても成約に至らない場合は、何らかの見直しが必要なサインです。
以下の点を改めて確認してみましょう。

• 売り出し価格が相場と合っているか
• 問い合わせ数や内覧数が極端に少なくないか
• 不動産ポータルサイトの掲載内容や写真が適切か
• 不動産会社の販売活動に問題がないか

問い合わせはあるのに内覧につながらない場合は価格や写真の問題、内覧はあるのに成約しない場合は物件の印象や条件面の問題である可能性が高いです。

引っ越したいのに家が売れない場合の対処法

家が売れない状況を打開するには、原因に合わせた対策が必要です。
まずは取り組みやすいものから順に試してみましょう。

売却価格を見直す

売り出しから3ヶ月が経過しても問い合わせが少ない場合、価格が相場から外れている可能性があります。
不動産ポータルサイトで近隣の類似物件と比較し、現在の価格が適正かどうかを確認してみましょう。

値下げ幅の目安は売り出し価格の5%〜10%とされていますが、端数を調整するだけで検索にヒットしやすくなることもあります。
たとえば4,080万円の物件を4,000万円にすると、4,000万円以下で検索するユーザーの目に触れやすくなります。

不動産会社を変える

問い合わせや内覧がほとんどない状態が続いている場合、不動産会社の販売活動に問題がある可能性があります。
広告の露出状況やレインズへの登録状況を確認し、対応が不十分と感じたら媒介契約の見直しを検討しましょう。

専任媒介契約と専属専任媒介契約の場合、契約期間は最長3ヶ月です。
期間満了のタイミングで他社に切り替えることができます。

複数社に査定を依頼し、販売戦略や対応の質を比較したうえで判断しましょう。

ホームステージングや片付けで印象を改善する

内覧数はあるのに成約に至らない場合、物件の見た目や印象が影響していることがあります。
まずは不用品の処分や水回りの清掃など、費用をかけずにできることから始めましょう。

余裕があればホームステージングも検討する価値があります。
家具や小物を置いて室内に生活感を整えることで、買主が暮らしをイメージしやすくなり、成約につながりやすくなります。

写真・掲載内容を見直す

多くの買主は不動産ポータルサイトで物件を探すため、掲載写真の質が問い合わせ数に直結します。
暗い・狭く見える・生活感が出すぎているといった写真は、それだけで候補から外される要因になります。

広角レンズでの撮影や、明るい時間帯、整理整頓した状態での撮影に変えるだけで印象は大きく変わります。
写真の差し替えは不動産会社に依頼できるため、現在の掲載内容を一度確認してみましょう。

どうしても売れない場合に検討したい方法

売り出しから長期間が経過しても売れない場合、不動産会社に仲介してもらう以外にも方法があります。
それぞれの特徴を理解したうえで、自分の状況に合った方法を検討してみましょう。

不動産会社の買取を利用する

買取とは、不動産会社が直接物件を購入する方法です。
仲介と異なり買主を探す必要がないため、早ければ1ヶ月で売却が完了します。
引っ越し先が決まっていて早急に現金化したい場合に向いています。

デメリットは売却価格が仲介より低くなる点で、相場の7〜8割程度になることが多いとされています。
ただし内覧対応や値下げ交渉が不要で、売却日程を調整しやすい点はメリットです。

空き家として賃貸に出す

すぐに売却できない場合、一時的に賃貸に出して家賃収入を得ながら売却のタイミングを待つ方法もあります。
維持費や固定資産税の負担を家賃で補えるため、急いで売る必要がない場合には現実的な選択肢です。

ただし賃借人がいる状態では売却が難しくなるため、将来的に売却を前提とする場合は定期借家契約を活用することをおすすめします。
賃貸に出す前に、ローンの残債がある場合は金融機関への確認が必要です。

解体して土地として売る

建物の状態が悪く、買主がリフォーム費用を嫌って敬遠している場合、解体して更地にしてから売る方法があります。
更地にすることで買主の間口が広がり、建売業者や土地探しをしている個人にも訴求しやすくなります。

ただし解体費用は建物の規模にもよりますが、一般的に数百万円以上かかります。
また更地にすると住宅用地の特例が外れ、固定資産税が最大6倍になる点も考慮が必要です。

売却価格と諸費用を比較したうえで判断しましょう。

隣地所有者に売る

不動産ポータルサイトに掲載しても反応がない場合、隣地の所有者に直接売却を打診する方法があります。
隣地所有者にとっては土地を広げられる機会であるため、一般市場では売れにくい物件でも交渉が成立するケースがあります。

ただし、直接交渉すると価格や条件でトラブルになることもあるため、不動産会社を挟んで進めるほうが安心です。

先に引っ越す場合の注意点

売却を待たずに先に引っ越す「買い先行」の方法を選ぶ場合、いくつかの点をあらかじめ把握しておく必要があります。

新居のローン審査に影響することがある

先に引っ越す場合、新居の費用が先行して発生する一方、売却代金が入るのは後になります。
売却が長引くほど手元資金への負担が大きくなるため、ある程度の余裕資金を確保したうえで動くことが重要です。

新居を購入する場合は、旧居の売却完了前に新たな住宅ローンを組むことになるため、金融機関の審査条件を事前に確認しておきましょう。

空き家管理の手間や維持費がかかる

誰も住んでいない物件は劣化が進みやすく、定期的な換気・通水・清掃が必要です。
遠方に引っ越した場合は管理の手間がかかり、管理会社に委託する場合は別途費用が発生します。

また火災保険の内容によっては、空き家になった時点で補償の範囲が変わることがあります。
引っ越し前に保険会社への確認をおすすめします。

空き家期間が長いと売れにくくなる場合がある

空き家の状態が続くと、建物の傷みや湿気・カビが進行し、内覧時の印象が悪化し、売却価格の値下げを余儀なくされることもあります。
また居住中の物件と比べ、空き家は「なぜ売れ残っているのか」と買主に警戒されやすい側面もあります。
空き家にする場合は定期的なメンテナンスと、早期売却に向けた戦略を並行して進めることが大切です。

売れない家を放置するリスク

売却活動を止めてそのまま放置してしまうと、時間の経過とともにさまざまな問題が生じます。
早めに動くべき理由を整理しておきましょう。

固定資産税や管理費がかかり続ける

売れない間も固定資産税や都市計画税は毎年発生します。
マンションの場合は管理費や修繕積立金も月々かかり続けるため、収入のない不動産を保有し続けるコストは想像以上に積み上がります。
売却を先延ばしにするほど持ち出しが増える構造であることを念頭に置いておきましょう。

資産価値が下がるおそれがある

空き家のまま放置すると、換気不足による湿気やカビ、害虫の発生、雨漏りの放置などで建物の劣化が加速します。
定期的なメンテナンスをしていないと、数年で大規模修繕が必要な状態になることもあります。

建物の状態が悪化すれば売却価格にも影響するため、保有期間が長くなるほど手取りが減るおそれがあります。

空き家トラブルや近隣トラブルにつながる可能性がある

管理が行き届いていない空き家は、不法投棄・不法侵入・火災につながることがあります。
また、伸びた雑草や建物の外壁剥落などが近隣に迷惑をかけ、トラブルに発展することもあります。

2015年に施行された「空家等対策の推進に関する特別措置法」により、管理が不十分な空き家は「特定空家」に指定され、勧告を受けた時点で住宅用地の特例が適用外となり、固定資産税が上がります。
行政からの改善指導・命令・代執行の対象になることもあるため、放置は得策ではありません。

引っ越したいのに家が売れない場合によくある質問

ここでは、引っ越したいのに家が売れない場合によくある質問にお答えします。

家が売れないまま住宅ローンだけ残ることはある？

売却価格がローン残債を下回るオーバーローンの場合、家を自由に売却することができません。
自己資金で不足分を補填して売却する必要があります。

難しい場合は、金融機関の同意を得たうえで売却する任意売却という方法があります。
オーバーローンが判明した時点で早めに金融機関や不動産会社に相談することをおすすめします。

売れない家は値下げするべき？

値下げは有効な手段のひとつですが、まず売れない原因を特定することが先決です。
不動産会社の販売活動が不十分な場合や、写真・掲載内容に問題がある場合は、値下げをしなくても改善できることがあります。

問い合わせや内覧が全くない状態が3ヶ月以上続いている場合は、価格を見直すタイミングと考えてよいでしょう。

売却前に引っ越しを先にしても問題ない？

引っ越しを先にすること自体は問題ありません。
ただし空き家になると建物の劣化が進みやすく、管理の手間や維持費も発生します。
また新居の費用が先行するため、資金に余裕を持って計画を立てることが重要です。

新居を購入する場合は旧居のローンが残っていると審査に影響することがあるため、金融機関への事前確認をおすすめします。

売却は仲介と買取のどちらがよい？

できるだけ高く売りたい場合は仲介、早期に売却を完了させたい場合は買取が向いています。
買取は売却価格が相場の7〜8割程度になりますが、内覧対応や価格交渉が不要で、売却日程を調整しやすいところが特徴です。

急いでいない場合はまず仲介で売り出し、一定期間売れなければ買取に切り替えるという方法も取れます。

築古住宅でも売却できる？

築年数が古い住宅でも売却は可能です。
ただし買主の層が限られるため、価格設定と売り方の工夫が重要です。

リフォーム済みの状態で売る、解体して更地にして売る、不動産会社に買い取ってもらうといった方法が現実的な選択肢になります。
不動産会社の中には築古や現状渡しを得意とする会社もあるため、複数社に相談してみましょう。

まとめ｜引っ越したいのに家が売れない場合は早めの対策が重要

家が売れない原因は、価格設定・物件の条件・不動産会社の販売活動・売却時期など複数あります。
まずは原因を特定し、それに合った対策を取ることが売却への近道です。

売り出しから3ヶ月が経過しても動きがない場合は、価格の見直しや不動産会社の変更を検討するタイミングです。
それでも売れない場合は、買取や解体売却など仲介以外の方法も選択肢に入ってきます。

売却を先延ばしにするほど維持費の負担が増え、建物の劣化も進みます。
「まだ様子を見よう」と思っているうちに状況が悪化することも少なくないため、早めに動き出すことが有利な売却につながります。

家が売れずお悩みの方は、複数の不動産会社に査定を依頼して現在の相場を把握することをおすすめします。
現状を正確に把握することが、次の一手を考えるうえでの出発点になります。

訳あり不動産相談所では、売れにくい不動産の売却を得意としておりますので、お困りの方はぜひご相談ください。